夕べ、9時のNHKニュースを見ていたら、楽天とユニクロが社内の共通語を英語にする、というのを取り上げていました。元気のよい２つの会社がいよいよこの問題に取り組んだのです。
楽天は今後、日本企業ではなく、世界企業になるという方針のもと、社内のコミュニケーションはたとえ日本人同士でも英語でするように、会議も英語にする、ということでした。社員食堂のメニューも英語。三木谷浩史社長（44）（英語が上手）は、社員にはTOEIC700点を義務づける、と言っていました。
ユニクロは、今後、2700人の社員を海外に赴任させるそうで、英語ができないとか、国外に行きたくとか、そのようなことをいう社員はいらない、と柳井正社長は言っていました。将来売り上げを５兆円にするには、その大半を国外で売る必要があるからだそうです。
ビジネスのことはよくわからない私ですが、仕事をしている間は英語で、家に帰ったら日本語でという生活が多くの社員にとって新しい生活になるのに違いありません。
かってmpiで「英語は英語で教える」という方針を打ち出した頃、mpiのスタッフにすべての会議は英語、お昼ごはんだって英語で話しながら食べる、というのを義務づけたのを懐かしくおもいだします。今から少なくても２５年前でしょうか？
こういう取り組みで得ることは、自分の考えをすばやく、はっきり、すっきりまとめる癖をつけないと相手に伝わらないということを体験することです。
企業のこういった取り組みが、中学や高校で、英語で英語を教えるということをさらに広く実施するきっかけになってくれればと思います。
