「教師が何を教えたか」ではなく「子どもが何をできるか」を追求しよう|小学校英語と英語教材、指導者資格はmpi

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2009年1月8日
「教師が何を教えたか」ではなく
「子どもが何をできるか」
を追求しよう
〜2009年のMPIの考えていること、
目指すもの〜
松香フォニックス研究所所長
松香洋子
レポート:小学校英語の現場から
子どもは皆さんから英語を学んだことを忘れてしまうかもしれません。しかし、その子どもにとって人生で初めての英語の先生が果たす役割をきちんと果たしてください。音声の重視、積極的な態度の養成、自信をつけること、多量の英語になじむこと、聞けるようになること、話したくなること、自分から読めること、自分から読むことを楽しむこと、やっていただきたいことはたくさんあります。MPIの30年間の集大成である9年間カリキュラムはますます充実し、発表教育を通して子どもたちの実践の成果もあがってきています。「英語のできる15歳」をめざし挑戦し続けてください。

2.私立小学校・中学校での英語教育――学級担任が参加して、小中連携の実現を
最近、私立小学校がふえて200校を超えたそうです。私立小学校は建学の精神に基づいて運営され、その理念は中学校へと継続されているはずです。保護者もそのような期待をしています。
ぜひ、理想をどこまでも高く、そして、小、中の連携を実現させていただきたいです。私立学校における英語教育の最大の弱点は、学級担任が参加していないということです。多くの場合、職員会にも参加しない、学校行事にも参加しない講師が指導しており、治外法権なのです。

子どもが標準日本語だけでなく、方言も使い、そして世界の共通語である英語も使うという言語の取り組みを体験しているのに、これに小学校教育の担い手である学級担任が参加していないため、英語というものが他教科とつながっていかないし、子どもたちの生活にもつながっていきません。
この点について大きなチャレンジをしている私立もあります。私も応援しています。ぜひ道を切り開いてください。

3.公立小学校における外国語(英語)活動――学級担任の参画とJTE・ALTの配置を
「学級担任が積極的に参画しないのなら、公立小学校における外国語活動はやっても意味がない」というのがMPIの考える前提条件です。しかし、誰がどう考えても、今のままの状況で、学級担任だけで外国語活動を指導していくのは難しいでしょう。本当に学級担任だけの指導が望ましいのであれば、研修を充実させ、そのための人員を増員してほしいです。

現実路線でいくならば、日本人で国際的な経験があり、英語ができ、子どもに英語を教えたことがあり、小学校で英語を教えた経験もある日本人(JTE)を各校に1人ずつ配置するのがいちばん良いと思います。それだけで単純計算で2万2千人が必要ですが、その上でALT(外国人の指導助手)が各学校を訪れるのであれば、どうにか出発できると思います。
すでに1万6000人を超える方がJ-SHINE(小学校英語指導者認定協議会)で小学校英語指導者の資格を取得していますが、現場でご苦労をして下さっている方もおられるようです。指導環境が整い、専任講師、専科講師の道が開かれるまで闘いは続くでしょう。

カリキュラム、レッスンプラン、テキスト、教具など、文部科学省がすべて国定にしたいなら、それはそれで問題はありません。国が方針を示すことは大切です。要は、誰が教えるのか、その研修と予算処置はどうするのか。これがきちんとするまで、J-SHINEの闘いは続きます。私の描いている理想の図式は、5、6年生が必修化される中、年間35回の体験活動の内、4割は学級担任だけで教える、4割は民間の支援者とTT(Team Teaching)をする、2割は外国人の指導助手とTTをするというものです。

関連リンク:
9年間カリキュラム
J−SHINE(小学校英語指導者認定協議会)
J−SHINE資格取得コース